通勤や通学で駅や電車を利用している最中に、大きな地震が起きたらどうすればよいのでしょうか。ホームや車内は普段の生活動線であるだけに、いざというときの行動をイメージしにくい場所でもあります。この記事では、駅・車内・地下鉄駅それぞれの状況での正しい行動と、個人・企業それぞれが日頃から準備しておきたいことをまとめました。もしものときに落ち着いて動けるよう、今のうちに確認しておきましょう。
駅や地下鉄で地震が発生すると、多くの方が「すぐに外へ逃げたほうがよいのでは」と考えがちです。しかし、慌てた行動は転倒や将棋倒しなど、思わぬ事故につながるおそれがあります。鉄道事業者や公的機関も、まずは落ち着いて駅係員や乗務員の指示に従うことを呼びかけています。
ホームにいる場合
ホームから線路へ飛び降りる行為は、列車の接近だけでなく感電などの二次災害につながるおそれがあるため、避けてください。
電車内にいる場合
走行中の列車は、地震計や緊急地震速報を受信すると自動的に緊急停止する仕組みが整えられています。 車内では、
地下鉄駅にいる場合
地下鉄の駅や車両は耐震補強が進められており、停電時に備えた非常灯や設備も整備されています。 揺れがおさまった後は、



「揺れがおさまっても、電車が動かず職場にも自宅にも戻れない」という状況は、通勤・通学中の地震で誰にでも起こり得ることです。こうした事態に備えて、日頃からできる準備を整理しておきましょう。
まず携帯品としては、モバイルバッテリー、飲料水、歩きやすい靴を通勤・通学カバンに入れておくと安心です。長時間の待機や徒歩移動になった場合でも、最低限の行動がとりやすくなります。スマートフォンの充電が切れると情報収集や連絡手段が失われてしまうため、バッテリー切れへの備えは特に意識しておきたいポイントです。

次に安否確認の方法です。大規模な地震の直後は、多くの人が一斉に電話をかけるため、回線が混雑してつながりにくくなることがあります。そうした場合に備えて、災害用伝言ダイヤル(171)や各携帯キャリアの災害用伝言板、SNSの安否確認機能など、複数の手段を家族と共有しておくことが大切です。あわせて、連絡が取れない場合に落ち合う場所をあらかじめ決めておくと、いざというときに慌てずに済みます。
従業員や生徒が通勤・通学中に被災した場合、企業や学校には安否確認と、その後の対応が求められます。東京都では「東京都帰宅困難者対策条例」により、大規模災害時には「むやみに移動を開始しない」ことを基本原則として定めており、事業者に対しても、従業員を施設内に留め、3日分程度の水や食料を備蓄しておくことなどを呼びかけています。多くの人が同時に帰宅を始めると、道路や駅周辺の混雑によって、かえって危険が高まるおそれがあるためです。

こうした一斉帰宅の抑制を実際に機能させるには、平時からの準備が欠かせません。具体的には、従業員との連絡手段の確保、社内での安否確認フローの整備、備蓄品の準備、そして帰宅が困難な従業員を一時的に受け入れる体制の検討などが挙げられます。BCP(事業継続計画)の観点では、こうした対応をあらかじめ文書化し、定期的に見直しておくことで、実際の発災時にも落ち着いて動きやすくなります。
電車通勤者や電車通学者が多い企業・学校ほど、こうした準備の有無が、発災時の混乱の大きさを左右するといえるでしょう。危機管理担当部署や安全対策担当部署にとって、駅や車内にいる時間帯の対応まで含めて検討しておくことは、従業員や生徒の安全確保に直結する取り組みです。
駅や電車で被災した場合、すぐに帰宅できず、自宅や職場を長時間離れることも想定されます。その間に自宅や職場で家具の転倒が起きていると、帰宅後の生活再建や業務再開の妨げになりかねません。
とはいえ、「賃貸だから壁に穴を開けたくない」「模様替えのたびに外すのは面倒」といった理由で、家具の固定を後回しにしている方も少なくないのではないでしょうか。
プロセブンの地震対策製品は、壁や床、家具そのものに穴を開ける工事が不要で、賃貸住宅でも取り入れやすいのが特徴です。取り外しも簡単なため、模様替えや引っ越しの際にも扱いやすく、設置に専門の業者や工具を必要としません。粉塵や振動、騒音も出ないため、オフィスなど日中に人がいる環境でも設置しやすい製品です。
設置のハードルが低いということは、「いつか対応しよう」と後回しにしがちな家具固定を、思い立ったタイミングで進めやすいということでもあります。震度7を想定した検証も行われており、個人の住まいはもちろん、企業のオフィスや学校施設の地震対策としても、選択肢のひとつとしてご検討いただけます。
駅や電車内で地震にあったときにまず大切なのは、慌てて動かず、係員や乗務員の指示に従うことです。そのうえで、モバイルバッテリーや安否確認手段といった個人の備え、そして企業や学校としての帰宅困難者対策やBCPの整備が、いざというときの安心につながります。あわせて、自宅や職場の家具固定など、身の回りの地震対策も見直しておくと、より安心して過ごせるはずです。
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