建物にはそれぞれ「固有周期」と呼ばれる揺れやすい周期があり、一般的に建物が高くなるほど固有周期は長くなる傾向があります。気象庁は、高層ビルは固有周期が長いため長周期地震動と共振しやすく、上層階ほど大きく揺れることがあると説明しています。ブランコを押すとき、揺れのタイミングに合わせて押し続けると振れ幅がどんどん大きくなるのと同じ原理です。震源が近いか遠いかにかかわらず、この共振が起きれば揺れは大きくなります。

高層階では揺れの増幅によって、家具の移動やキャビネットの転倒、什器の滑落などが起こりやすくなります。歩行や避難が難しくなるほどの揺れが生じることもあり、エレベーターが停止して長時間閉じ込められるケースも想定されます。気象庁は、従来の震度だけでは高層階での揺れの強さや被害の実態を十分に表せないとして、長周期地震動階級という独自の4段階の指標を設けています。震度が中程度であっても、高層階では家具の転倒や移動が起きるほどの揺れになりうるという点は、覚えておく必要があります。

つまり「震度が小さいから大丈夫」「自分の地域は地震が少ないから安心」とは言い切れないのが、長周期地震動の特徴です。地震のない地域に住んでいる、勤務しているという理由だけで安心せず、まずはご自身のオフィスや住まいが高層階にあるかどうか、什器や設備がどのように固定されているかを確認することが、対策の第一歩になります。

長周期地震動による被害は、遠方で発生した地震でも起こり得ることが、過去の事例から知られています。1985年のメキシコ地震では、震源から約400キロメートル離れたメキシコシティで甚大な被害が発生しました。これは、かつて湖であった場所の厚い堆積層が、長周期の揺れを大きく増幅させたためとされています。震源からの距離だけでは説明できない被害が生じた代表的な事例です。

日本国内でも、2011年の東日本大震災の際、東京など震源から離れた地域の高層ビルで、長く大きな揺れが観測されました。こうした事例は、震源からの距離だけで地震リスクを判断することの難しさを示しています。 揺れによる被害は、建物の構造そのものだけにとどまりません。オフィスであればキャビネットの転倒や書類・什器の散乱、病院であれば医療機器の転倒や薬品の落下、研究施設であれば精密機器の破損など、業種や設置している設備によって影響はさまざまです。人がケガをするリスクだけでなく、機器の修理・再調達にかかる費用や、業務の中断による損失といった経済的な影響にもつながります。

しかし、地震が発生してからの復旧対応には、機器の修理・買い替え費用、業務停止による損失、人的被害への対応など、事前の対策費用を上回るコストがかかる場合があります。BCPの観点からは、被害が発生してから対応するよりも、被害そのものを未然に防ぐ、あるいは軽減する対策のほうが、結果として合理的な投資になると考えられています。

地震対策と一口に言っても、建物そのものの耐震補強から、什器・設備単位での転倒防止まで、方法や費用感はさまざまです。すべてを一度に見直す必要はなく、まずは人が多く集まる場所や、業務上重要な機器が置かれている場所など、リスクの高い箇所から優先的に対策を検討することで、費用を抑えながら効果的にリスクを軽減できます。

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